田園調布の先生のご自宅でのホームレッスンです。

ＮＨＫの撮影にも使われた事のある先生のお宅は、まるでフィンランドに来たみたい！！と思わせてくれる素敵な環境です。

少人数制でゆったりとフィンランド式教室を楽しみたい方向けです。 

授業は世界の共通語としての英語で行われ日本語通訳が付きますので、英語のレッスンにもなり一石二鳥。日本人の講師も付きますので、細かい質問やフォローアップも万全です。

小学生は子どもだけの参加が可能。授業参観を希望される親御さんは見学もできます。マリ先生からの家庭教育のワンポイントアドバイスや、親御さんからの質疑応答なども受け付けます。

赤ちゃんから小学生まで年齢別レッスン

フィンランド人小学校教諭による学校単位または個人へのレッスン

Ｔｈｅ　Ｗｏｒｌｄ　Ｒｅａｄｓ　ｆｏｒ　Ｃｈｉｌｄｒｅｎでは学校への出張授業も行っております。

２０１２年１２月１４日にはＮＨＫ地球一番でフィンランドの教育に関する番組があったようです。

地球イチバン・フィンランド。世界の15歳の子どもが一斉に受ける試験PISAで、最優秀の成績をおさめる秘密。http://nhk.jp/ichiban　

他にも

『オッリペッカ・ヘイノネン「学力世界一」がもたらすもの』（NHK出版）

PISAでフィンランドが学力世界一を二回連続で達成

日本でもフィンランド式の教育が注目を浴びる。

ＮＨＫ　クーローズアップ現代などにも取り上げられている。

解説書や教科書の翻訳版が出版されている。

フィンランドの教育改革を主導したオッリペッカ・ヘイノネン元教育相を教育学者・佐藤学氏がインタビューした

佐藤氏がフィンランド訪問各地の学校を視察しフィンランド教育を分析した本も出版されています。ご興味ある方は是非ご一読ください。

「フィンランドの学校は子供の居住地から半径５キロ以内に建設することが法律で決まっている。３キロ以内はスクールバスが、３～５キロ以内の子供はタクシー（公費）で通学。

小学校は平均して７０名程度、中学校と高校は１５０名程度

都市郊外、田舎の小学校では、生徒６０名

教師は校長を含めて３－４名、給食の職員１名、

中学校と高校では生徒１５０名程度、

教師が１０－１２名、

給食の職員が２名

スクールカウンセラーが１名

学級規模

学校の一学級は２０名程度

中学校と高校の一学級は１６名程度

学級の規模が小さい為、複数学年が一クラスになる複式学級が多い

教科書の他、鉛筆、消しゴム等の学用品は全て無料配布

学費＆給食費も無料

私立も公立も、国内のどこに住んでいても全く変わらない水準の教育を受けられるよう配慮

PISAでは、フィンランドは男女共に世界一の水準の学力

男子生徒が優位とされる科学リテラシーと数学リテラシーでも、女子生徒が男子生徒と同等の成績を達成。

学力平均が高く、学力格差が少なく、そして成績下位者が驚くほど少ない

教科書に検定制はなく、国家は教育目標のだけ決め、教育内容については地方自治体や学校の自由裁量に任されている。

教師の質も高く幼児教育は学部レベル、小中学校教育は修士レベルの学歴が必要。

教師は最も人気のある職業で、最も優秀な学生がなる職業。

フィンランドも１９９０年代初め、失業率２０％を越える不況に苦しんだ

この時、フィンランドは教育に関わる公務員を増やし、教育に莫大な予算を投入した。その後IT産業の成長で景気は回復し、経済成長と教育改革の両方を達成した」

そうです。

ちなみに、私がアメリカで大学生活を送っていた頃、スウェーデン人同級生の学費は政府が全部払っていると聞いてびっくりしました。北欧の「ゆりかごから墓場まで」政策を実施している国々では幼稚園から大学まで学費は全て国が支給が基本。国内進学だろうが留学（国外進学）だろうが、大学で学んでいる事には変わりはないので、どちらでも費用は政府が払ってくれるのだそうです。

親の学歴や・経済格差が次世代に影響しないように、勉強のできる子、熱意のある子、進学したい子の学費はいつでもどこでも確実に国が保証する。 

日本は先進国中教育にかける政府の支出が対ＧＤＰで最下位常連だそうです。

入場者もほとんどいない箱物を作る予算があるくらいなら、どうして公教育を改善したり子供の学費を軽減してあげられないのでしょう？

日本の持続可能な経済成長は箱物公共投資では実現できていない事はこの２０年で十分証明された、と思うのだけど・・・。長引く不況、そして大震災など、経済が回復しない日本には、大規模公共投資が必要です。 なぜ教育に投資しないのでしょう？ 

20年でGDPを1.6倍にしたフィンランドが力を入れた子育てと教育だそうです。

公教育の底上げこそが現在の日本に必要なものだと感じます。それは私立教育に反対するものでは全くありません。たとえ子どもを私立に通わせている親でも、公教育の改善から大きな利益を受ける事ができます。社会全体の教育レベルが改善され、国民一人当たりの生産性が高まれば国力につながります。公的な給付などを受ける人数が減れば、国庫の負担もへります。「うちは私立に通わせてるから公立校のレベルは関係なーい！」では済まされません。日本は社会全体として一つの国であり、私達は世界市場から見れば一個人である前に日本人でありアジア人だからです。

日本において教育費が家計に占める割合は非常に高い。そういう負担が減れば２人目３人目を考える人も増えるかもしれない。少子化対策にもなるかもしれません。

また、教職についている知り合いも多くおりますが、特に公立校における教師の激務そして管理をされるばかりで裁量を与えられない現状が、大規模な教育への投資によって改善される事を希望してやみません。

病気で休職する先生も多いようです。鬱になる先生が増えるばかりでは、生徒にとってもいい影響はないからです。 

教師の数を増やす、システムを改善するどれも無料ではできません。